出産費用が足りない・払えないときに役立つ3つの解決策

出産費用が足りない 出産にかかるお金

生まれてくる赤ちゃんのために、できるだけの準備はしてあげたいところ。
しかし、出産費用が高くて払えない場合はどうすればいいのでしょうか?

出産にはさまざまな費用がかかります。
あらかじめ準備できていればいいですが、なかには急な出産で費用が間に合わないこともありますよね。

出産にかかる費用やお金を工面する方法をしっかりと理解していれば、安心して出産に臨むことができるはずです。

最近は公的な補助制度も充実してきていますが、まだまだ知られていないのが現状。

出産費用が足りない、払えない場合に役立つ補助金とキャッシングについてわかりやすく解説します。

出産までにかかる費用は全部でいくら?

出産費用と聞くと「病院に払うお金」というイメージを抱きがちです。

出産にはさまざまな費用がかかりますが、必ずしも病院に支払うお金だけとは限りません。
その内訳は大きく以下のように分けることができます。

  • ・妊娠してからの妊婦健診 7〜10万円
  • ・出産費用 約50〜100万円
  • ・妊婦にかかるグッズ 2〜5万円
  • ・ベビー用品 5〜10万円

妊娠してからの妊婦健診 7〜10万円

妊娠すると定期的に病院へ通う必要があります。
胎児が健康に育っているか、また妊婦の健康状態についてもチェックします。

毎月かかる費用なので、負担は決して軽くありません。

出産費用 約50〜100万円

出産(分娩)費用だけを見ても、全国平均で50万円程度はかかると言われています。

出産費用は地域や病院の設備によっても費用が異なり、個室やエステ付の場合には100万円を超えることも。

赤ちゃんを産むときに最も負担額の大きい費用ですから、この出産費用をいかに抑えるかがポイントとなります。

妊婦にかかるグッズ 2〜5万円

妊娠をしている間は、ふだんの洋服を着ることができませんのでマタニティ服を購入する必要があります。

さらに妊娠線を消すクリームや、おっぱいケアクリーム、葉酸サプリなどマタニティグッズにもお金はかかります。

妊婦のときの健康状態は、生まれてくる赤ちゃんにも影響してきます。なるべくお金をかけて、出来る限りのことは尽くすべきです。

ベビー用品 5〜10万円

赤ちゃんが生まれてると、ベビー用品にもお金がかかります。
オムツやミルクはもちろん、寝かしつけるベッドやベビー服、ベビーカーも必要です。

ケース・バイ・ケースですが、総額で50万円〜100万円の費用が必要になると見積もっておきましょう。

足りなくても大丈夫!出産費用は公的支援を活用しよう

出産費用は公的支援で

これだけの出産費用がかかるわけですから、ある程度計画的に費用を準備しておきたいところです。

出産には公的な補助金を利用することができます。
補助金は妊婦さんによってもらえるものと、もらえないものがあるので確認しておきましょう。

それぞれ難しい漢字が並びますが、制度はシンプルです。1つずつチェックしていきましょう。

  • ・出産育児一時金
  • ・出産手当金
  • ・高額療養費制度
  • ・高額医療費控除
  • ・傷病手当金

出産一時金は誰でも受け取れるお金

出産一時金は、健康保険に加入している人であれば誰でも受け取れるお金です。
一人の子どもにつき42万円が支給されます。

出産後に申請をするもので、2週間〜2ヶ月で受け取ることができます。

42万円で一体どれくらいまかなえるのでしょうか?

上記で説明したように出産費用の安い病院であれば、自己負担額は0円で済む場合があります。

ただし気をつけたいのが、出産一時金は出産後に受け取れるお金だということ。

そのため、あらかじめ病院に出産費用を支払うことができないので、前もって何らかのかたちで立て替えておく必要があります。

そういったときには、のちほど説明する「出産一時金直接支払制度」を使うことで、出産費用が手元になくても出産をすることができます。

出産手当金とは?

出産手当金とは、仕事をしている人が対象に受け取れるお金です。

出産をするにあたっては、その前後で仕事を休まなければいけません。
その休んでいる期間の給料を支給してもらえるのが出産手当金です。

産休後に仕事復帰をすることが前提ですが、パートやアルバイトであっても健康保険に加入していれば受け取ることが可能

旦那さんの扶養に入っていたり、国民健康保険に加入している場合は支給されません。

対象期間は「産前42日・産後56日」の休んでいる期間が対象になります。
出産手当金の支給額は以下の計算式で求められます。

【日給 × 2/3 産休で休んだ日数=出産手当金】

日給は【月給÷30日】で計算されます。
たとえば、毎月20万円の給料をもらっていて、産休で90日休んだ場合には以下の出産手当金が支給されます。

  • 【200,000円 ÷ 30日 = 6,666円】
  • 【6,666円 × 2/3 × 90日 = 399,960円

医師の証明を記入した「健康保険出産手当金支給申請書」を、手続きは産休に入る前に勤務先へ提出しましょう。

高額療養費制度とは?

高額療養費制度は、健康保険で3割の自己負担した医療費が一定額を超えると、超えた分だけ給付が受けられる制度です。

この制度は一般的な出産費用には適用されません。
高額療養費制度が適用されるのは以下のようなケースです。

  • ・重度のつわり
  • ・流産や早産
  • ・帝王切開
  • ・止血のための点滴
  • ・微弱陣痛などで陣痛促進剤を使用
  • ・子宮頸管無力症
  • ・新生児集中治療室への入院

月額で約8万円以上の費用がかかった場合に、その上回った費用が戻ってきます。

妊娠や出産の段階で思わぬ状態となってしまったとしても、この制度を活用することで費用負担を抑えることが可能です。

高額医療費控除とは?

高額医療費控除は1年間で世帯の医療費が10万円以上かかると、確定申告でお金が戻ってくる制度です。

戻ってくるのは10万円を超えた分のみ。自営業の人には身近な確定申告ですが、一般的な会社員やパートの人にはあまり知られていない制度です。

控除の対象となる医療費には以下の内容が含まれます。

  • ・妊婦検診や通院費用
  • ・分娩、入院費用
  • ・出産や通院に使ったタクシー代など
  • ・治療に使ったクスリ代

これらをトータルすると年間で10万円を超えることは十分にあり得ますので、領収書などをしっかりと保管しておきましょう。

傷病手当金とは?

傷病手当金は、病気やケガで会社を休むことになったときに、給料の代わりとして支給されるものです。
そのため、一般的な妊娠・出産には支払われません。

対象となるのは切迫流産などをはじめとする妊娠・出産にかかわる病気です。

支払われるのは【日給 × 2/3 病気で休んだ日数 = 傷病手当金】となります。

傷病手当金は、勤務先の健康保険に加入していることが基本的な受給資格となっています。

出産費用が足りない場合はどうすればいい?

出産費用が足りない場合

ここまでは妊娠・出産にまつわる公的な給付について説明してきました。

これらの給付を使っても出産費用が足りない、あるいは前もって払えないという場合にはどうすればいいのでしょうか?
考えられる方法には以下のようなものがあります。

  • ・出産一時金直接支払制度
  • ・両親や親族に立て替えてもらう
  • ・出産費用資金貸付制度を利用する
  • ・キャッシングで立て替えておく

出産一時金直接支払制度とは?

出産一時金直接支払制度は、最初に説明した「出産一時金(42万円)」を、事前に「この病院に支払いをして下さい」とお願いする制度です。

この制度を利用することによって、前払いする出産費用が足りなくても健康保険から支払いが保証されます。

通常は産後に申請をして受け取る出産一時金ですが、お金が足りない場合には、健康保険から前もって病院に支払ってもらうことが可能というわけです。

出産費用資金貸付制度とは

出産費用資金貸付制度は、健康保険から出産一時金の9割を無利子で借りられる制度です。

たとえば出産一時金が42万円の場合には、37万8,000円を借りることができます。

注意したいのは、あくまでも出産に42万円以上お金がかかる場合に利用するものです。
なぜなら、42万円以内で済むのであれば、上記の出産一時金直接支払制度を使えば済むからです。

病院によっては出産費用が高額になることもありますから、その場合に利用することになります。

ただし、手続きには母子手帳の写し、出産予定日、妊娠4ヶ月以上である医師の証明書などの書類を揃える必要があります。

キャッシングで出産費用を立て替える

公的支援制度などを使っても出産費用が足りない、あるいは事前に準備できないときにキャッシングを利用する人もいます。

このあとくわしく説明しますが、プロミスやアイフルといったキャッシングはお金の使いみちが生活費(生計費やレジャー資金)など幅広いです。

急ぎでお金を借りたいときにも便利ですので、ひとまず申し込みだけしておくという方法も検討しましょう。

出産費用でお金がかかってしまい生活費が足りない家賃が払えないという状況に対応するときに役立ちます。

プロミスでお得にお金を借りる方法とは?

出産による出費で現金不足ならお金を借りよう

出産費用をキャッシングで借りる

出産費用にはさまざま公的な給付があります。
もし時間的・労力的に利用が可能であれば、こうした制度を活用しましょう。

一方で出産費用が急に必要になって困っている方もいるでしょうから、そういった場合にはキャッシングを組むことをオススメします。

出産費用のキャッシングとは、銀行や消費者金融で借り入れをすることです。
銀行では三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、みずほ銀行がカードローンを取り扱っています。

それ以外でアイフルやプロミスなどの大手消費者金融で借り入れを行う方法もあります。

キャッシングにはどんなメリットがあるのでしょうか?大きく3つに分けて見ていきましょう。

  • ・今スグ借りられる「最短即日」
  • ・毎月一定額で返済計画が立てやすい
  • ・お金の使いみちが生活費(生計費やレジャー資金)など幅広い

キャッシングの最大のメリットは「最短即日借り入れ」

もしかすると、カードローンや消費者金融を利用することに抵抗がある人もいるかもしれません。
ところが、こうしたローンは非常にカンタンに手続きが進みます。

金額によっては最短即日、しかも運転免許証だけでお金を借りることが可能です。

50万円や100万円を超えるキャッシングには収入証明書が必要になりますが、それ以下の借り入れは身分証だけでお金を借りられます。

インターネットから申し込みをして、指定する口座にお金を振り込んでもらうことも可能。
動けない妊婦さんでも気軽に利用できるサービスです。

返済は毎月一定額だからプランが立てやすい

お金を借りるときに考えなければいけないのが返済についてです。
カードローンは基本的に毎月一定額を返済するシステムです。

そのため、定期収入がある人であれば、口座引落で返済をすることも可能。
たとえば出産費用のために、SMBCモビットで10万円を借りた場合だと以下のような返済プランが立てられます。

返済期間(回数)毎月の返済額返済総額
1年間(11回)10,000円109,043円
2年間(24回)5,000円119,490円
3年間(32回)4,000円125,864円

利息を18.0%で計算するとこのようになります。

1年間で返済をすると利息は約9,000円です。
出産費用に使ってもいいですし、なにかあった時のために手元に置いておくと安心です。

お金の使いみちが生活費(生計費やレジャー資金)など幅広い

キャッシングで借りたお金を出産費用に使うのはもちろんですが、それ以外の生活費に使うこともできます。
マタニティ向けの専用ローンは、領収書や利用明細書の提出が求められることがあるのでやや面倒です。

キャッシングであれば気軽に必要な金額だけ、自由に使うことができます。

もちろん、キャッシングを使うのは出産に関する公的制度を活用したあとです。せっかく使える制度を使わずに、いきなりキャッシングを使うのは避けましょう。

キャッシングのデメリットは?

キャッシングのデメリット

出産費用をキャッシングで借りる人が増えている現実があります。それだけ、気軽に利用できるメリットがたくさんあるということです。

しかし、キャッシングは良いところと悪いところがあります。

唯一、デメリットをあげるとすれば「金利が高くつく」ということです。

少額の借り入れ(数万円〜10万円程度)だと、利率はだいたい18%となります。銀行カードローンの上限利率である14%に比べるとやや高い水準です。

このあたりは、利便性と利率の高さを比べて借り入れをする必要があるでしょう。

出産を安心して迎えるためにできることは?

出産はなにかと精神的に不安定になりがちです。
ですから少し多めのお金を手元に置いておくというのも、1つの選択肢といえそうです。

出産費用を切り詰めてツライ思いをするよりは、少しゆとりを持った生活をするほうが子どものためにもなります。

キャッシングで心と財布にもゆとりを。
生まれ来る子どものために、早めの準備を心がけたいですね。

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